利益率の意味と計算方法とは？「粗利率」との違いも

「利益」「収益」「損益」など経営やビジネスに必須となる要素はいろいろありますが、その中で特に押さえておきたい要素のひとつが「利益率」です。この記事では利益率の成り立ちや計算方法、利益率から読み取れるものや、利益率の使用例を紹介します。

そもそも利益とは？利益の種類について

ビジネスにおける「利益」とは何でしょうか？利益とは事業の収益から費用を差し引いた値のことを指します。利益は企業の活動の結果であり、分析のソースとなるものです。利益は財務諸表の中で「損益計算書」に記載されます。そして利益はいくつかの種類に分類されますので、以下で解説します。

売上総利益

「売上総利益」とは、損益計算書の最初に表示される利益で、売り上げ高から売上原価を差し引いたものです。売上総利益は粗利益とも呼ばれます。
売上総利益の計算式は、売上高－売上原価＝売上総利益　で求められます。

営業利益

営業利益は企業の営業活動の結果に得られる利益のことを指します。営業利益は、売上総利益から販売費用と一般管理費を差し引いて求められます。営業利益の公式は　売上総利益－（販売費＋一般管理費）＝営業利益となります。

経常利益

「経常利益」とは、企業が通常の業務から得た利益のことを指します、営業活動の利益に営業外の収益を加えた値から営業外費用を差し引いて求めます。経常利益の計算式は　営業利益＋営業外収益－営業外費用＝経常利益で求められます。

税引前当期純利益

「税引前当期純利益」とは、企業にかかる法人税などの税金を差し引く前の利益を指します。損益計算書では、経常利益に特別利益を足したものから特別損失額を差し引いて求めます。特別損失額は突発的・例外的な損失のことを指し、営業活動や営業外活動に該当しない損失です。税引前当期純利益の計算式は「経常利益＋特別利益－特別損失＝税引前当期純利益」となります。

当期純利益

当期純利益は会計期間内における最終的な経営成績を指します。損益計算書では、税引前当期純利益から法人税と住民税・事業税を差し引いて求められます。当期純利益の公式は　税引前当期純利益－法人税・住民税・事業税＝当期純利益となります。

その他の利益

企業経営の利益には、前述の5つの利益のほかに「その他利益剰余金」と呼ばれるものがあります。この利益剰余金は企業資産の一種で、利益から生じた剰余金のことを指します。

「その他利益剰余金」は、貸借対照表中のすべての利益剰余金から「利益準備金」を除いたものを指します。「その他利益剰余金」は、会社法で積み立てが義務付けられている利益準備金とは別の自主的な積み立て金である「任意積立金」と、決算日の時点で企業に留保されている利益の「繰越利益剰余金」という2つの項目に分類されます。繰越利益剰余金は利益準備金として留保されるか、株式会社であれば配当金として株主に還元されることもあります。

「利益率」とは

利益とはビジネスにおけるいわゆる「儲け」のことを指し、売り上げから経費を差し引いて求めます。そして「利益率」は利益の比率で、企業の売上高や投下資本との対比から導き出されます。ビジネスの規模によって売り上げや経費は大きくなるので、額面だけで判断せずに比率によっても収益性を判断するために利益率が用いられます。

参照：Weblio辞書「利益率」

「利益率」の計算方法

利益率を求める公式は、利益÷売上高×100で計算され、解はパーセンテージによって表示されます。利益の種類によって利益率の名前や計算に使用する要素は変わりますが、基本となる部分は同じような計算式となります。以下に利益率の種類と計算式をまとめました。

ROSは10%以上で優良企業、ROAは2%程度が平均値、ROEは10%を過ぎると行き過ぎなど、それぞれの指標の見方がありますが、単独では判断がし難く同業種内や複数の会計期間と比較する必要があります。

「粗利率」とは

粗利率とは損益計算書での売上総利益から売上原価を差し引いて求められる値です。粗利率は企業などがメインとなる本業で得た利益を表しています。

「粗利率」の計算方法

粗利率の計算方法は、売上総利益÷売上高×100 で求められます。製造業では売上原価ではなく製造原価が差し引かれます。粗利率の高さは企業の本業が順調であることの表れとなります。

「粗利率」は業種によって変わる

粗利率計算では業種によって人件費の入れ方に違いがあります。製造業の製造原価には人件費が含まれますが、小売業では人件費が販売費用となり売上原価には含まれません。粗利率の計算は業種によって変化するので注意が必要です。

「利益率」と「粗利率」の違い

企業活動の利益には前述した5種類の利益があり、それぞれに算出できる利益率があります。利益率の計算を売上総利益（粗利）で求めた値が売上総利益率で、これを「粗利率」と呼びます。粗利率とは利益率の中のひとつであるといえます。

「利益率」と「粗利率」の使用例

利益率とは売上に対する利益の割合を表す指標です。 そして粗利率は利益率の中の重要な値であることは前述したとおりです。では実際にビジネスの現場において、利益率や粗利率はどのような使われ方をするのでしょうか？

「利益率」の使用例

ビジネスの収益性は金額で判断する「利益額」と、利益の割合で判断する「利益率」の2つの視点があります。利益率は売上に対する利益の割合なので、そのビジネスの仕組みがもつ収益性を見極める指針となるのです。

「粗利率」の使用例

粗利は企業活動の最も基本となる利益です。人件費や販管費といった経費は粗利から支払われることになります。経費を粗利内に収めることが経営には必須です。粗利率はその企業が提供する商品やサービスが原価以上の価値を持っているかどうかの判断材料になるのです。

海外における「利益率計算」

海外においても利益率の考え方や計算方法は変わりません。英語では利益率を「Profit rate」と呼びます。粗利率は「Gross profit margin」、当期純利益率は「Net income margin」です。近年は海外企業とのやりとりも増えていますので、財務諸表における英語の表記を覚えておくとよいでしょう。以下に英語の主要な会計用語を集めましたので、海外とのビジネスの参考にしてください。

「利益率計算」の注意点

利益率や粗利率を算出して財務分析をしていけば、そのビジネスのさまざまな状況や問題点が見えるようになります。しかしながら利益率や粗利率はあくまでも数値化された情報です。実際のビジネスにあてはめて判断材料とするには、業種や業態によって個別に検証する必要があります。

また、自社のデータだけでなく同業他社や業界の平均などと比較検討することで、情報精度が深まることもにも着目しましょう。さらに、単年度の利益率だけを参考にせずに、複数年にわたった利益の流れをおさえることも大切です。

まとめ

いかがでしたでしょうか？今回は利益率 計算について解説しました。

利益率は事業活動の収益性を測り、ビジネスの方向性の指針となる重要な指標のひとつです。利益率の計算はビジネスを回していくためには必須となります。利益率をよく分析して経営に役立ててください。また、経理に不慣れな場合は、会計知識のある専門家に相談することも視野にいれておきましょう。

最後に「利益率 計算」のまとめです。